断熱性能が悪い家は資産価値が下がる？
2023年3月17投稿
『断熱性能が悪い家は資産価値が下がる』。3月14日に日テレの番組『カズレーザーと学ぶ』で、発せられたセリフです。テレビで”断熱性能”、”省エネ”、”日本の家は寒い”などのワードを目にする機会が増えましたが、”資産価値が下がる”とまで言ってしまうのは衝撃的でしたね。
この記事では、断熱性能が家の資産価値にどう影響するのか、また性能の高い家がもたらす生活の質（QOL）向上について詳しく解説します。
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断熱性能が悪いということだけで資産価値が下がるというのは大げさ
板橋区の一戸建ての場合、土地と建物の按分は土地が7〜8割、建物が2〜3割ほどですので、流石に断熱性能が悪いということだけで資産価値が下がるというのは大げさかなと思うところはあります。とはいえ、断熱性能を気にしなくてもいいですよと、言いたい訳ではありません。
番組では断熱性能を表す指標の一つであるUA値という専門用語まで出して説明をしており、国も家の断熱性能向上のために法改正を行っているので、今後は“家の性能”も資産価値を保つ上で重要な要素になる可能性は高いと言えるでしょう。
＊UA値って何のこっちゃという方も多いと思いますので、UA値について知りたいという方は関連ブログをお読みください。
断熱性能が悪い家が資産価値に影響する理由とは？
これまで最高等級と謳われていた”断熱等級4“の家が暑涼しく、冬暖かく過ごせるかというとそんなことはなく、冷暖房を付けている部屋であればどうにか過ごすことができても、冷暖房のない廊下や洗面室はとても不快なわけです。
また、2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、国も住宅における省エネ性能向上に本腰を入れ始めました。
2022年4月に『断熱等級５』、同10月には『断熱等級６・７』が新設され、2年後の2025年（令和7年）4月以降の全ての新築住宅において『断熱等級４』の性能を満たすことが義務化されます。
これまで20数年間、最高等級であった『断熱等級４』は、数年後には最低基準になってしまいます。
これから買う、建てる家が『断熱等級４未満』はもちろんのこと、『断熱等級４』であっても2030年に『断熱等級５』が義務化されると、”既存不適格”という扱いになり資産価値が下がる可能性はあるでしょうね。
木造住宅の法定耐用年数が抱える課題
では、断熱性能の高い家は資産価値が下がりにくいのかというと、今のところは厳しいと言わざるとえません。
法定耐用年数と実際の家の寿命は異なりますが、木造住宅の法定耐用年数は22年ですので、例え耐震性や断熱性が高くても、不動産会社の査定や銀行の評価方法が変わらない限りは難しいように思います。
駅近の土地であれば資産価値は変わらないのか
”時代が変わっても価値が変わらないものは駅近の土地”というCM覚えておられますか？
確かに、私も”都心部”において駅近の土地の価値は下がりにくいと思いますが、隣棟間隔がとても狭くエアコン室外機がそれぞれ越境して置かれている密集地を見ると、将来、同規模の建物の建て替えが出来ない為に土地価格が下がってしまう可能性はあるように思います。
同時分譲の場合であれば、民法の離隔距離を取らずに建物を建てることはできても、将来の建て替え時に既存住宅と同様に離隔距離を取らずに建て替えることができるとは限りません。
同規模の建物の建て替えが出来ないとなると、土地の価値が下がる可能性はありますので、建売住宅を買う時には気をつけたいポイントです。
資産価値だけではなく、生活の質を考える重要性
家を買う時、建てるときに資産価値が残るか、下がるかだけで判断する方は少ないでしょうが、”家の性能”は資産価値ではなく、QOL（生活の質）が向上します。
断熱性や気密性の高い家に住むと、「キッチンが寒い」、「洗面脱衣室が寒い」、「廊下が寒い」ということが少なくなり、どの部屋にいても暖かく過ごせるので生活の質が上がります。
光熱費の負担も小さくなりますので、浮いた分で趣味や家族旅行などにお金を当てることができるかもしれません。
未来に備えた家選びを
高性能な家造りを行っている工務店などでは、施工した家の資産価値を維持するために自社で不動産部門を設けている会社もあります。
顧客が売却を余儀なくされた場合には、家の性能を加味した価格で、家の性能を積極的にアピールして仲介活動を行っているそうです。
このような動きが広まれば、中古一戸建ての市場も劇的に変わるかもしれませんね。
家の性能は断熱だけではありませんので、少しでも家の性能に興味が湧いたという方がおられましたら、富士屋不動産へご相談ください。
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