公助には限界がある
1月1日に発生した能登半島地震、学生時代の後輩であるT君は珠洲市にいます。
1月4日に携帯の電波がつながるようになり、水や食料品もどうにか調達できるようになったと連絡がありました。
調達ができるようになったといっても、満足できるレベルではなくギリギリやっていけるレベルです。
何度かブログでも取り上げているように、行政による公助には限界があり自助・共助による災害対策が必要です。
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家庭で備蓄を
上のブログでも書いたように、東京都の避難所の収容人数は約320万人で都民1400万人のうち約2割ほどしか確保されていません。
大地震が発生して自宅が倒壊、半壊していない方は、基本的には在宅避難になることが予想されます。
在宅避難することになった場合、3日分の水や食料品の確保が必要になるいわれていますが、具体的に何をどのくらい備蓄すればいいのかを紹介してくれる東京都が作成したサイト(東京防災ナビ)があります。 居住人数や年齢などの質問に答えると、あなたのご家庭に合わせた備蓄品目と必要量のリストが表示されます。 我が家はマンション(エレベーターが止まった時に、荷物を持って階段の上り下りが難しため)ですので、7日分の備蓄が必要になりそうです。
備蓄品のリストも表示されます。
水、食料品や簡易トイレなどのストックはありますが、このリスト見るともう少し買い足した方が良さそうです。
大地震はいつ起きるか分かりませんので、家庭備蓄してみてはいかがでしょうか。
今日のところはこの辺で。
では、また次回のブログでお会いしましょう。